糖尿病は、血糖値の恒常的な上昇によって引き起こされる慢性疾患であり、世界的に深刻な公衆衛生上の課題となっている。特に2型糖尿病は、生活習慣や環境要因が大きく影響する病気であるため、個人の選択だけでなく、社会的背景が重要なリスク要因となる。
近年、社会経済的地位（SES: Socioeconomic Status）と糖尿病の罹患率には強い相関があることが、数多くの研究から明らかにされている。すなわち、貧困層は糖尿病になりやすいという現象である。本稿では、そのメカニズムとエビデンスについて多角的に解説する。
1. 社会経済的地位と健康の関係
まず、社会経済的地位とは、主に収入、学歴、職業などから構成される。これらの要素は、健康行動や医療アクセス、生活環境、ストレスレベルなどに大きな影響を及ぼす。WHO（世界保健機関）やOECD（経済協力開発機構）などは、長年にわたり、低所得者層が慢性疾患にかかりやすいことを警鐘している。
エビデンス：
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【Marmot Review（2010）】イギリスで行われた調査によると、社会階層の低い人々は、高い人々に比べて2型糖尿病の発症率が約2倍高かった。
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【NHANES（米国国民健康栄養調査）】低所得層（貧困ライン以下）は、2型糖尿病の罹患率が中〜高所得層より有意に高く、特に肥満を伴うケースが多いとされている。
2. 食生活と栄養の格差
糖尿病の発症リスクを高める大きな要因の一つが、不健康な食生活である。低所得層は、野菜や果物、全粒穀物などの健康的な食品よりも、高カロリー・高脂肪・高糖質な加工食品やファストフードを摂取する傾向がある。これは経済的な要因だけでなく、教育レベルや食文化、周囲の食環境（いわゆる「フードデザート」）にも関係している。
エビデンス：
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【Drewnowski & Specter（2004）】米国の研究では、安価な食品ほどエネルギー密度が高く、栄養価が低い傾向があることが示されている。特に低所得層ほど加工食品や甘味飲料の消費量が多かった。
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【厚生労働省「国民健康・栄養調査」】日本においても、低所得世帯では野菜や魚の摂取量が少なく、糖質中心の食生活を送っている傾向があると報告されている。
3. 肥満と身体活動の格差
2型糖尿病は、肥満との関連が非常に強い。運動不足と高カロリーな食生活の積み重ねがインスリン抵抗性を引き起こし、発症に至る。貧困層は、運動の機会や安全な運動空間（公園、スポーツ施設など）に恵まれないことが多く、運動習慣を持つことが困難である。
エビデンス：
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【CDC（アメリカ疾病予防管理センター）】都市部の低所得地域では、肥満率が高く、運動施設の利用率が低いことが示されている。
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【東京大学・社会疫学研究】日本国内においても、世帯年収とBMI（肥満指数）には逆相関が認められ、特に女性において顕著であった。
4. 精神的ストレスと糖尿病リスク
慢性的なストレスもまた、糖尿病のリスク因子として注目されている。経済的困窮は、将来不安、社会的孤立、精神的圧迫などを通じてストレスホルモン（コルチゾール）を増加させ、インスリン抵抗性の促進に関与する。さらに、ストレスに対処するための不健康な行動（過食、喫煙、飲酒など）も糖尿病のリスクを高める。
エビデンス：
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【Whitehall II Study】イギリスの公務員を対象としたこの有名な研究では、職業的地位が低いほどストレスレベルが高く、2型糖尿病のリスクが上昇することが示された。
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【日本の研究（産業医科大学など）】低収入層では、うつ病や不安障害の有病率が高く、これが間接的に糖尿病リスクを高める要因となっていることが確認された。
5. 医療アクセスと自己管理能力の格差
糖尿病の予防や早期発見には、定期的な健康診断や医師によるフォローが欠かせない。しかし、貧困層では医療費の自己負担が大きな障壁となり、受診控えや治療の中断が多く報告されている。さらに、教育レベルが低いことから、病気に関する理解やセルフケア能力が乏しい場合も多い。
エビデンス：
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【米国Medicaidデータ】低所得者向けの公的医療保険に加入していても、慢性疾患のコントロールは中〜高所得者層に比べて不十分であることが多い。
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【日本：生活保護受給者の調査】生活保護を受けている人々では、糖尿病の管理状況が悪化しており、合併症リスクが高いと報告されている。
6. 子ども・若年層への影響 ― 世代間連鎖の問題
貧困と糖尿病の関係は、一世代にとどまらず、次世代にも影響を及ぼす。幼少期の貧困は、肥満や生活習慣病リスクの高い生活様式を形成しやすく、成人後の糖尿病リスクを高める。また、親の教育レベルが子どもの健康行動や食習慣に強い影響を与えることも分かっている。
エビデンス：
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【The Bogalusa Heart Study（米国）】幼少期の低所得環境は、成人後の肥満・インスリン抵抗性と強く関連していた。
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【日本：子どもの健康格差調査】経済的困難を抱える家庭の子どもは、肥満率が高く、運動習慣が乏しい傾向にある。
7. 解決へのアプローチと政策提言
糖尿病対策において、個人の努力を促すだけでは根本的な解決には至らない。貧困層の糖尿病リスクを軽減するためには、以下のような構造的なアプローチが求められる。
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健康的な食品への補助金や価格調整（例：砂糖税）
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医療費負担の軽減と予防医療の拡充
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健康教育の普及（学校・地域コミュニティでの介入）
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地域の運動環境整備（公園、体育館の整備）
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雇用や所得支援による生活の安定化
おわりに
糖尿病は、単なる生活習慣病ではなく、「社会の病」とも言える。貧困層が糖尿病になりやすい背景には、食生活、運動、ストレス、医療アクセス、教育など、複合的な社会経済的要因が存在する。
これらを理解し、エビデンスに基づいた包括的な政策を進めることが、糖尿病の予防・対策には不可欠である。そして何より重要なのは、「誰もが健康になる権利を持っている」という視点から、健康格差を是正する社会の仕組みを築いていくことである。